JIS静電対応作業服に静電靴・インナーは必要？正しい組み合わせを解説

「JIS T 8118対応の作業服を着ていれば、静電気対策は十分？」

「静電靴も一緒に履かないと意味がない？」

「作業服の下に着るインナーは、綿100％でないとダメ？」

 

JIS静電対応作業服を導入するとき、購買担当者・総務担当者・安全管理担当者の方から出やすいのが、このような疑問です。

 

結論からいうと、静電気対策は「作業服だけ」で考えるのではなく、作業環境に応じて静電靴や床などを含めて総合的に考えることが重要です。また、「JIS静電対応作業服の下には必ず綿100％のインナーを着なければならない」と一律に考えるのも適切ではありません。

 

この記事では、JIS T 8118対応作業服と静電靴・インナーの関係について、企業の購買担当者・制服選定担当者の方に向けてわかりやすく解説します。

 

なぜ作業服だけでは静電気対策が完結しないのか？

まず理解しておきたいのが、静電気対策の基本的な考え方です。人が歩いたり、衣服がこすれたり、物を持ったり離したりすることで、人体や衣服には静電気が発生することがあります。

 

重要なのは、「静電気を発生させない」という考え方だけではなく、「発生した電気をため込まず、適切に逃がす」という考え方です。

 

そこで重要になるのが、 「静電気帯電防止作業服」「静電靴 」「床」「設備 」「作業方法」などを組み合わせた総合的な静電気対策です。JIS T 8118対応作業服は非常に重要な要素ですが、「この作業服さえ着ていればすべての静電気リスクがなくなる」というものではありません。

 

JIS静電対応作業服の役割とは？

JIS T 8118は、「静電気帯電防止作業服」に関する日本産業規格です。対象となる作業服には、帯電防止性能を持つ生地が使用され、衣服への静電気の蓄積を抑えるように設計されています。

 

一般的な作業服では、

「生地に静電気が発生する」→「電荷が蓄積する」→「何かに触れたときに放電する」

ということが起こる可能性があります。

 

JIS T 8118対応作業服は、こうした衣服への静電気の蓄積を抑え、静電気による災害や障害のリスクを低減することを目的としています。

 

静電靴とは？

静電靴とは、人体に帯電した静電気を床へ逃がしやすくするための履物です。

 

静電気対策を考えるとき、「作業服で静電気をためにくくする」だけではなく、「人体に発生した電気をどこへ逃がすのか」という視点が重要になります。

 

そこで重要な役割を持つのが、静電靴と床です。

 

 JIS静電対応作業服なら静電靴は不要？

一概に「不要」とはいえません。作業環境によっては、JIS T 8118対応作業服と静電靴を組み合わせて使用することが重要になります。

 

イメージとしては、

【作業者】→【JIS T 8118対応作業服】→【人体】→【静電靴】→【適切な床】→【大地へ電気を逃がす】

というように考えるとわかりやすいでしょう。

 

つまり、作業服と静電靴はそれぞれ別の役割を持っています。「JIS静電対応作業服を採用したから、普通の靴で問題ない」と単純に判断するのではなく、作業環境や社内の安全基準に応じて、静電靴を含めた対策を検討することが重要です。

 

静電靴を履けばどんな床でも大丈夫？

ここも重要なポイントです。静電靴を履いていても、床側が静電気を逃がしにくい状態では、期待する効果が得られない可能性があります。つまり、「静電靴だけ購入すればOK」ではありません。

 

静電気対策では、

【人】→【靴】→【床】

という電気の逃げ道を考える必要があります。

 

そのため、特に静電気リスクの高い職場では、作業服・静電靴・床などを個別に考えるのではなく、職場全体の静電気対策として確認することが重要です。

 

JIS静電対応作業服の下には何を着ればいい？

 

次に、多くの企業から疑問が出やすい「インナー」についてです。よく、「JIS静電対応作業服の下は綿100％でなければならない」「ポリエステルのインナーは絶対に着てはいけない」と思われているケースがあります。

 

しかし、一律にそのように判断するのは適切ではありません。労働安全衛生総合研究所の「静電気安全指針2007」では、帯電防止作業服を正しく着用し、帯電防止靴や導電性床などによって作業者が接地されている場合、作業服の下に着用する衣類の材質について特に制限する必要はない、という考え方が示されています。

 

つまり、「インナーは必ず綿100％」と単純に覚えるのではなく、作業服・静電靴・床・作業環境を含めた静電気対策全体として判断することが重要です。

 

では、インナーは何でもいい？

ここも「何でも大丈夫」と単純に判断するべきではありません。

 

実際の職場では、会社独自の安全基準 、工場ごとのルール 、取引先から指定された基準 、取り扱う物質 、作業環境 、着用する保護具などによって、インナーについて独自のルールが設けられている場合があります。

 

そのため、「JIS規格上どうなのか」だけで判断するのではなく、「自社の作業環境ではどうなのか」まで確認することが重要です。

 

特に可燃性物質を取り扱う環境などでは、安全管理担当者や現場責任者と確認したうえで運用ルールを決めることをおすすめします。

 

夏場のインナー選びはどうする？

夏場は、静電気対策だけでなく熱中症対策も重要です。そのため、吸汗速乾 、通気性 、接触冷感 、ストレッチ 、軽量性などを備えたインナーを採用したい企業も多いでしょう。

 

「静電気対策だから、とにかく厚手の綿インナー」と決めてしまうと、作業環境によっては暑さや着心地の悪化につながる可能性があります。静電気対策に必要な条件を確認したうえで、暑熱環境や作業量も考慮し、従業員が適切に着用を続けられる組み合わせを考えることが大切です。

 

冬場はさらに注意が必要？

冬場は空気が乾燥するため、静電気を意識する機会が増えます。また、防寒のために、インナー 、シャツ 、フリース 、セーター 、防寒着などを重ね着するケースも増えます。

 

ここで注意したいのが、会社が指定したJIS T 8118対応作業服の上に、従業員が自己判断で別の衣類を着用するケースです。せっかく会社として静電気対策を考えていても、実際の現場で想定外の着用方法をしていれば、会社が設計した安全対策と異なる状態になる可能性があります。

 

冬用ユニフォームを選定するときには、「冬は何を重ね着するのか？」まで事前に決めておくことが重要です。

 

作業服のファスナーを開けていても大丈夫？

作業服は正しく着用することが重要です。例えば、ファスナーを大きく開ける 、ボタンを外したまま作業する 、袖を大きくまくる 、作業服を脱いで作業するといった着用方法は、会社が想定している静電気対策から外れてしまう可能性があります。

 

そのため購買担当者としては、「規格に対応した商品を購入する」だけではなく、「従業員が正しく着用し続けられる商品を選ぶ」という視点も重要です。

 

暑すぎる、動きにくい、サイズが合わないといった作業服は、従業員がファスナーを開けたり、袖をまくったりする原因にもなります。安全性と快適性の両立は、正しい着用を続けてもらうためにも重要です。

 

購買担当者が確認したい「静電気対策の組み合わせ」

JIS T 8118対応作業服を導入するときは、次のような順番で確認するとわかりやすくなります。

• 【STEP1】なぜ自社で静電気対策が必要なのか確認する
• 【STEP2】作業環境に適したJIS T 8118対応作業服を選ぶ
• 【STEP3】静電靴が必要か確認する
• 【STEP4】床を含めて静電気を適切に逃がせる環境か確認する
• 【STEP5】インナーや防寒着などの着用ルールを確認する
• 【STEP6】従業員に正しい着用方法を周知する

 

このように「作業服を買う」だけではなく、「実際にどのように着用・運用するか」まで設計することが大切です。

 

よくある質問

Q．JIS T 8118対応作業服を着ていれば静電靴はいりませんか？

一概にはいえません。作業環境によっては、帯電防止作業服だけでなく、静電靴や適切な床などを組み合わせた静電気対策が重要になります。自社の作業環境や安全基準を確認したうえで判断しましょう。

Q．静電靴だけ履けば静電気対策になりますか？

静電靴だけで静電気対策全体が完結するわけではありません。作業服、靴、床、設備、作業方法などを含め、静電気がどのように発生し、どのように逃げるのかを考える必要があります。

Q．インナーは綿100％でなければいけませんか？

「JIS T 8118対応作業服の下は必ず綿100％でなければならない」と一律に考える必要はありません。帯電防止作業服の正しい着用や、帯電防止靴・導電性床などによる適切な接地を含め、作業環境全体として判断することが重要です。ただし、会社独自の安全基準などが定められている場合には、その基準に従う必要があります。

Q．冬にフリースを着ても大丈夫ですか？

自己判断で着用するのではなく、自社の安全基準や作業環境に応じて確認することが重要です。特に静電気対策が重要な職場では、会社が想定していない衣類を作業服の上に着用することは避け、冬場の防寒着まで含めてユニフォームを選定することをおすすめします。

 Q．作業服の下に着るインナーまで会社で支給した方がいいですか？

必ずしもすべての企業で会社支給が必要というわけではありません。ただし、従業員によって着用する衣類が大きく異なることを避けたい場合や、安全管理上着用条件を統一したい場合には、会社指定品を設定する方法もあります。安全性だけでなく、夏場の暑さ対策や冬場の防寒対策まで含めて検討するとよいでしょう。

 

まとめ｜JIS静電は「作業服・靴・床」をセットで考える

JIS T 8118対応作業服を導入するときに重要なのは、「JIS静電対応の作業服を買えば終わり」と考えないことです。

 

静電気対策では、「JIS T 8118対応作業服」「静電靴」「適切な床」「正しい着用」「作業環境に応じた安全管理」というように、職場全体で考えることが重要です。

 

また、インナーについても「綿100％なら安全」「化学繊維なら危険」と単純に判断するのではなく、作業環境や会社の安全基準を確認する必要があります。

 

企業のユニフォーム選定では、作業服単体の商品スペックを見るだけではなく、「従業員が実際にどんな状態で働くのか」まで考えて選定することが、安全で快適なユニフォーム運用につながります。

 

JIS静電対応ユニフォームの選定でお困りの企業様へ

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• 「現在の作業服で静電気対策ができているのかわからない」
• 「JIS静電対応作業服へ切り替えたい」
• 「夏場の暑さ対策も一緒に改善したい」
• 「冬場の防寒着まで含めて統一したい」

 

といったご相談にも、作業環境や現在の運用方法を確認しながら商品選定をお手伝いします。ユニフォームは、単に「着るもの」ではなく、働く人の安全性・快適性・企業イメージを支える重要な仕事道具です。JIS静電対応ユニフォームの見直しをご検討の際は、お気軽にご相談ください。